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      カテゴリ:ワールドニュース > AI・PC・スマートフォン

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      1:最速ニュース+な 信者さん買い支えないと@ハンバーグタイカレー ★ 2018/01/21(日) 14:41:06.93 ID:CAP_USER9
      https://iphone-mania.jp/news-200739/

      Appleは第2四半期(4−6月)におけるiPhone Xの生産台数を、最大1,000万台削減し、年内には生産を終了するのではないかとの見方が浮上しています。

      iPhone Xは年内に生産終了か

      Rosenblatt証券のアナリスト、ジュン・ザン氏が、Appleは6月の四半期(4−6月)におけるiPhone Xの生産台数を最大1,000万台削減し、1,500万台程度に収めるとの予想を述べました。
       
      Apple関連の予測の正確さに定評のあるKGI証券のアナリスト、ミンチー・クオ氏も先日、2018年第2四半期のiPhone Xの出荷台数予測を1,300万台へと下方修正したばかりです。同氏もAppleは2018年中盤にiPhone Xの生産を終了すると見ています。
       
      これらの予測だけを見るとAppleに逆風が吹いているように思えますがそうではなく、Appleは3モデル構成といわれる2018年版のiPhoneへと完全に切り替えるため、iPhone Xの生産を終了する決断を下したようだ、とザン氏は述べています。

      iPhone Xは値下げせず生産終了へ

      通常Appleは新しいiPhoneを発売すると、以前のモデルを値下げします。しかしiPhone Xに限っては値下げを行わず、生産終了という道を選ぶようです。
       
      2018年発売のiPhoneは、現行のiPhone Xと同じサイズの5.8インチ有機EL(OLED)を搭載したモデルと、6.5インチOLED搭載の「iPhone X Plus」、そして6.1インチ液晶搭載モデルの3モデル展開になると見込まれています。
       
      また今年はこれら3モデルが売れるため、「本当のスーパーサイクルが来る」と先述のクオ氏は述べています。

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      【【Apple】年内にiPhone Xの生産を終了か「始まってないのに終わりそうな様子」】の続きを読む

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      android-2941163_640

      1:最速ニュース+な (^ェ^) ★ 2018/01/20(土) 14:26:28.31 ID:CAP_USER9
      https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180119-00000133-impress-sci

       ハリウッド映画ばりのスパイ活動を行うマルウェア「Skygofree」が発見されたことを、Kaspersky Labが報告している。監視ソリューションを提供するイタリアのIT企業が開発したものとKaspersky Labではみており、サイバー監視を目的に設計された極めて高度なモバイルマルウェアだとしている。大手モバイル通信事業者を装った偽のウェブサイトにおいて、モバイル通信速度改善のためのアップデートを装って拡散されていたという。

      ■特定の場所で周囲の音や会話を自動的に録音、フロントカメラでユーザーの顔写真撮影も 
      【【サイバー】LINEなどが監視されるAndroidマルウェア「Skygofree」が見つかる 周囲の音や会話も自動的に録音「イタリアのIT企業が開発か?」】の続きを読む

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      1:最速ニュース+な KingFisherは魚じゃないよ ★ 2018/01/20(土) 03:05:22.48 ID:CAP_USER9
      インテルのCPU脆弱性対策パッチによる再起動の問題、新世代チップでも

      Intelは、「Meltdown」と「Spectre」の影響を受ける旧型チップにパッチを適用すると予期せぬ再起動が発生する問題が、新型チップでも生じていることを明らかにした。

      Intelは米国時間1月17日遅くに公開した最新情報で、ファームウェアパッチの適用によって起こる問題が、旧型の「Broadwell」と「Haswell」のチップだけでなく、最新の「Kaby Lake」までのより新しい世代のCPUでも発生していることを認めた。


      (全文)
      https://japan.cnet.com/article/35113389/

      【【インテル】第7世代Kaby Lakeも脆弱性パッチによる予期せぬ頻繁な再起動発生を認める「最終的に文鎮化する?」】の続きを読む

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      1:最速ニュース+な 的井 圭一 ★ 【特別重大報道】 2018/01/18(木) 07:56:13.01 ID:CAP_USER9 BE:511393199-PLT(15100)
      sssp://img.5ch.net/premium/1051729.gif
      市場調査会社、カンター・ワールドパネル(Kantar Worldpanel)によると、アンドロイドのシェアはiOSを大きくリードしており、いくつかの主要マーケットではその差は広がり続けている。

      2017年11月末までの3カ月間で、iOSはアメリカ、ヨーロッパの4つの主要マーケット(イギリス、フランス、イタリア、スペイン)、日本でシェアを失った。一方アンドロイドは、これらのマーケットでシェアを増加させた。

      だがアップルは、中国で活路を見出した。中国ではアンドロイドがシェアを落としている。

      アップルにとって、それぞれ世界1位、2位、4位の売上規模となるアメリカ、ヨーロッパ、日本でのシェア低下は同社にとって大きな痛手だ。

      アメリカでは、iOSのシェアは前年比で4%低下し、40%となった。一方で、アンドロイドのシェアは4%上昇し、60%となった。
      ヨーロッパの4大マーケットでも、iOSはシェアを失った。前年比でイギリスで4%、フランスでは2%のシェアを失い、イタリアとスペインでは、1%未満のシェアを失った。
      日本では、前年比マイナス5.5%。一方で、アンドロイドはシェアを6.1%伸ばし、2016年11月時点の42.3%から48.4%となった。
      一方、中国ではシェアを5%伸ばし、アンドロイドは逆にシェアを失った。これにより、中国でのiOSのシェアは昨年の19.7%から24.3%となった。中国での出荷数の減少に直面していたアップルにとって、大きな転換点となった。
      中国においてiOSはシェアNo.1のOSではないが、シェア増加はアップルにとって大きな意味を持つ。なぜなら、中国はアップルにとって世界で3番目に大きなマーケットであり、中国での収益増はアップルにとって良いニュースとなる。iOSのシェアが5%増加したことは、中国の熾烈なスマートフォン競争の中で、アップルの競争力が増したことを意味している。

      中国でのiOSのシェア増加はつまり、アップルがファーウェイ(Huawei)、シャオミ(Xiaomi)、サムスン(Samsung)からユーザーを奪ったことに他ならないとカンター・ワールドパネルのドミニク・サネボ(Dominic Sunnebo)氏は記した。iPhoneXは2017年11月、中国でシェアの6%を占め、トップセラーとなった。
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      BUSINESS INSIDER JAPAN 3時間前
      https://www.businessinsider.jp/post-160345

      【【スマホ】iOSのシェア、アメリカ、ヨーロッパ、日本で低下 Androidが大きくリード「差は広がり続けている」】の続きを読む

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      1:最速ニュース+な trick ★ 2018/01/13(土) 18:00:48.36 ID:CAP_USER9
      インテル製品に新たな脆弱性発見、フィンランドのセキュリティー企業 写真1枚 国際ニュース:AFPBB News
      http://www.afpbb.com/articles/-/3158383
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      2018年1月13日 14:18 発信地:パリ/フランス

      【1月13日 AFP】米インテル(Intel)製のハードウエアに企業向けノートパソコンの遠隔操作を可能とする新たな脆弱(ぜいじゃく)性が見つかった。フィンランドのサイバーセキュリティー対策の専門企業Fセキュア(F-Secure)が12日、明らかにした。

       Fセキュアの声明によると、この脆弱性は最近見つかったほぼ全てのパソコンやタブレット、スマートフォンで使われているCPUに関する脆弱性「スペクター(Spectre)」や「メルトダウン(Meltdown)」とは無関係。しかし、「大半の企業向けノートパソコンに一般的に搭載されている」機能、インテル・アクティブ・マネジメント・テクノロジー(AMT)に関するもので、「攻撃者があっという間にユーザーの機器を乗っ取ることが可能」となり、世界中の数百万台のノートパソコンに影響を及ぼす恐れがあると同社は警鐘を鳴らしている。

       攻撃者はまず、当該のノートパソコンに物理的にアクセスする必要がある。しかしいったん攻撃者にAMTを再設定されてしまうと、「(暗号やユーザー管理システムなどの)抜け穴」を設置されたのも同然となり、遠隔操作されてしまう恐れがある。

       この脆弱性の悪用を防ぐことのできるセキュリティー対策は限定される。

       インテルやAMD、ARM製のチップの脆弱性「スペクター」や「メルトダウン」の発見を受けて、アマゾン(Amazon)、グーグル(Google)、マイクロソフト(Microsoft)、モジラ(Mozilla)など大手企業は脆弱性に対処するためのアップデートやパッチの提供に追われている。(c)AFP

      【【PC】IntelのCPUに新たな脆弱性発見 Spectre/Meltdownとは無関係「ビジネスモデルが対象」】の続きを読む