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    カテゴリ: アメリカ

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    1:最速ニュース+な ばーど ★ 2018/02/25(日) 19:21:37.78 ID:CAP_USER9
    戦略爆撃機B-52「ストラトフォートレス」といえば、1960年代のベトナム戦争におけるアメリカ軍の象徴ともいえますが、これが2050年まで運用される見込みとなりました。100年も実用に耐えうるとされるのには、どのような理由があるのでしょうか。

    ■「成層圏の要塞」は100年運用へ

     アメリカ国防総省は2019年度の予算要求で、老朽化した戦略爆撃機B-52のエンジンを新型に換装する予算を計上しました。

    エンジンを換装し2050年までの運用が決定したB-52
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     現在、B-52Hのエンジンは、ボーイング707やDC-8にも使われたプラット・アンド・ホイットニー社製ターボファンエンジンJT3Dの軍用型TF33を8発搭載しています。当初ボーイングは現行の8発から、4発の高バイパスターボファンジェットエンジンRB211に換装するプランを提案していましたが、主翼の構造変更などが必要となるためエンジン数は変更しないようです。

     新たに換装するエンジンについて、ロールスロイスはすでにアメリカ空軍の通信中継機E-11や要人輸送機C-37で採用しているBR710の改良型であるBR725を提案し、一方プラット・アンド・ホイットニーは現行のTF33のシステムをアップグレードする案を提案しています。今回、予算が計上された事でより具体的なプランが出てくると見られます。

     そのB-52ですが、アメリカ空軍で運用が開始されたのは1955(昭和30)年。計画の通り2050年まで運用されると、なんと100年近くも現役となることになります。なぜ、それほど長期間運用されることになったのでしょうか。

    ■コンセプトは長距離で高速、核搭載も可能

     B-52は長距離を飛べる大型爆撃機として開発され、1952(昭和27)年に初飛行しました。米ソ冷戦時代には先制攻撃や報復攻撃のために、核爆弾を搭載して常時上空待機を行いました。

    アメリカ空軍の戦略爆撃機。左からB-2、B-52、B-1。
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    空軍基地に配備されているB-52H。
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    ベトナム戦争をはじめ様々な戦争に参加したB-52。
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    ソース全文はこちらで
    https://trafficnews.jp/post/79772

    【【B-52】100年乗っても大丈夫!?爆撃機B-52はなぜこれほど長寿命なのか「2050年まで運用」】の続きを読む

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    1:最速ニュース+な みつを ★ 2018/02/20(火) 22:49:03.43 ID:CAP_USER9
    http://www.afpbb.com/articles/-/3163281?act=all

    2018年2月20日 21:12 発信地:メキシコ市/メキシコ
    【2月20日 AFP】メキシコで最近発見された世界最大の水中洞窟を調査している考古学者らは19日、洞窟内で巨大なナマケモノの化石や精巧に建造されたマヤ文明の神殿などが見つかったことを明らかにした。

     研究者らは先月、メキシコのユカタン半島(Yucatan Peninsula)にあるサクアクトゥン(Sac Actun)とドスオホス(Dos Ojos)という2つの洞窟が実はつながっており、同種のものとしては世界最大規模であることを突き止めた。

     メキシコ国立人類学歴史学研究所(INAH)が後援するプロジェクトの一環で、研究班はスキューバダイビングの機材を背負い、洞窟内に何千年も眠っていた古代遺跡を探検した。

     考古学者らが記者会見で明らかにしたところによると、ゾウに似た絶滅動物であるゴンフォテリウムや大型のナマケモノ、クマの骨のほか、焼かれた人骨や陶器、壁に刻まれた文様など、洞窟内に残された人工物も見つかったという。

     また、遺跡の中にはマヤ神話の戦争や商業の神を祭った神殿もあり、神殿にはジャングル内の陥没穴に通じる階段も設置されていたという。(c)AFP

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    【【メキシコ】世界最大の水中洞窟でマヤ文明の遺跡や化石を発見 】の続きを読む

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    1:最速ニュース+な 岩海苔ジョニー ★ 2018/02/18(日) 15:42:25.81 ID:CAP_USER9
    ・FBI長官が議会で孔子学院を捜査対象としていると言明。

    ・中国共産党思想拡大と米政府情報を違法に入手するスパイ活動容疑。

    ・ 日本でも孔子学院は早稲田大学など10数校に開設されている。

    アメリカの連邦捜査局(FBI)がアメリカ国内で活動する中国政府対外機関の「孔子学院」をスパイ活動やプロパガンダ活動など違法行為にかかわっている疑いで捜査の対象としていることが議会の公式の場で明らかにされた。孔子学院は日本の主要大学でも中国の言語や文化、歴史を広めるという活動を展開している。



    日本でも孔子学院は早稲田大学、立命館大学、桜美林大学など10校以上の主要大学に開設されているという。

    https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180217-00010001-jindepth-int
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    【【米国】FBI、孔子学院をスパイ容疑で捜査...日本にも早稲田大学など十数校で設置 】の続きを読む

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    1:最速ニュース+な みつを ★ 2018/02/18(日) 03:16:07.93 ID:CAP_USER9
    https://jp.reuters.com/article/usa-asia-oil-idJPKCN1G00WN

    2018年2月17日 / 01:13 / 8時間前更新
    Henning Gloystein

    [シンガポール 9日 ロイター] - シェール革命によって石油輸出を急拡大する米国は、世界の石油勢力図を根本的に塗り替えつつあるようだ。

    まず、米国の原油輸入が急減したことで、OPEC(石油輸出国機構)などの産油国が長年にわたって頼りにしてきた、この世界最大の市場が縮小してしまった。

    そして今、ほんの2年前まで政府が禁止していた米国産石油輸出が膨らんでおり、OPECが優位性を持つ「最後の牙城」のアジアにおいても、米国産石油による挑戦に対峙しなければならなくなった。

    米国産石油の中国向け輸出は増大しており、この世界の2大国のあいだに、2016年までは存在すらしていなかった、エネルギーという貿易分野が生まれつつある。対中貿易赤字の縮小に努める米国政府にとっては朗報だ。

    こうした大きな変化は、最近発表されたデータにも反映されている。米国は今や、最大の石油輸出国サウジアラビアよりも多くの石油を生産しており、今年末までには生産量においても首位の座をロシアから奪う可能性が高い。

    この成長には、米エネルギー情報局(EIA)も不意を突かれた格好だ。EIAは今月に入り、2018年原油生産量予測を1059万バレル/日に引上げた。わずか1週前に出した前回予測よりも30万バレル/日も多い数値だ。

    2016年に米国が石油輸出を開始した当時は、最初の輸出先は自由貿易協定のパートナーである韓国と日本だった。中国が主要な買い手になると予想する者はほとんどいなかった。

    トムソンロイターの金融端末アイコンによるデータでは、2016年以前はゼロだった米国産原油の中国向け輸出は、今年1月には過去最高の40万バレル/日、金額にして約10億ドルに達した。

    これに加えて、1月には50万トン、約3億ドル相当の液化天然ガス(LNG)が米国から中国に向けて出荷されている。
    (リンク先に続きあり)

    【【エネルギー】米シェール革命が塗り替える世界の「石油勢力図」日本のガソリン価格は下がっていないんですけど・・・】の続きを読む

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    1:最速ニュース+な みつを ★ 2018/02/17(土) 18:15:30.54 ID:CAP_USER9
    http://www.afpbb.com/articles/-/3162877?cx_position=46

    2018年2月17日 13:31 発信地:ロシア
    【2月17日 時事通信社】ロシア疑惑の捜査を率いる米国のモラー特別検察官が16日に公表した起訴状は、被告のロシア企業とその関係者が、2016年の米大統領選に介入する手法を詳述した。米国人に成り済ましてインターネット交流サイト(SNS)を駆使し、トランプ陣営を応援する様子の一端が明らかになった。

     起訴状によると、被告らは、ロシアではなく米国内からネットに接続したように見せ掛けるため、米国内にあるサーバーにスペースを購入し、仮想プライベートネットワーク(VPN)を設定。不正に取得した実在する米国人の社会保障番号や、偽造の運転免許証を使い、米電子決済大手ペイパルのアカウントをつくるなどしていた。

     その上で、ツイッターや写真共有サイト「インスタグラム」を通じ、大統領選でトランプ候補を応援するキャンペーンを繰り広げた。民主党支持者が多い黒人やイスラム教徒には「投票をボイコットしよう」「無駄な一票を投じるな」と棄権を呼び掛けた。

     さらに、実際にトランプ氏の支持集会を企画して参加者を募ったほか、フェイスブックに政治広告を掲載。広告は、民主党のクリントン候補を「予備選で不正を働いた」などと糾弾し、トランプ氏を「テロリストからわれわれを守ることができる唯一の候補」と持ち上げる内容だった。

     一方で被告らは、16年11月の大統領選後に「トランプは私の大統領ではない」と、結果に抗議する集会を企画。それに前後して、別の団体を装いトランプ氏の勝利を祝う集会も呼び掛け、米国内の対立をあおった。(c)時事通信社

    【【ロシアゲート】米国人に成り済ましネット駆使 アメリカ大統領選介入実態明らかに】の続きを読む