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    カテゴリ: アメリカ

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    1:最速ニュース+な 影のたけし軍団 ★ 2018/01/03(水) 10:51:19.75 ID:CAP_USER9
    トランプ米大統領は2日、北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)委員長の
    「核のボタンは私の机の上にいつも置かれている」との発言に関して
    「痩せて飢えている政権の誰か、どうか彼に伝えてやってくれ。
    『私も核のボタンを持っているが、彼のよりはるかに大きくて強力だ』と」とツイートした。

    金氏への対抗心をあらわにしたものだが、無用に挑発を高めかねないとして非難を浴びるのは確実な書き込みだ。
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO25290120T00C18A1000000/ 
    【【ミサイル】 トランプ大統領 「私の核ボタンの方が強力だ」ツイッターで】の続きを読む

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    1:最速ニュース+な みつを ★ 2017/12/31(日) 00:30:31.63 ID:CAP_USER9
    http://www.afpbb.com/articles/-/3156085?cx_position=41

    2017年12月30日 8:00 発信地:ワシントンD.C./米国
    【12月30日 AFP】GPS(全地球測位システム)誘導爆弾、衛星を介して動画を送信する武装ドローン、空から情報をかき集めるスパイカメラ──米国の軍事機器はこれまで以上に宇宙を拠点とした技術に依存するようになっている。

     しかし敵が米軍の衛星を標的にしたり、何らかの方法でその信号を妨害したりしてきたらどうなるだろう?

     この悲惨なシナリオが現実となる可能性があると米国防総省は嫌というほど分かっており、そうした事態に備えて積極的に準備を進めている。

     コロラド州を拠点とする第1宇宙旅団(1st Space Brigade)の司令官、リチャード・ゼルマン(Richard Zellmann)大佐によると、米陸軍の主要な戦闘システムの約70%が宇宙から送信される信号に頼っており、この事実は他国も見落としていない。

     米国は衛星軌道上を移動し、他の宇宙物体を調査または監視することのできる衛星を保有している。これに対しロシアと中国はともに、軌道を回る他の物体に衝突させることができるような宇宙を移動できる衛星を開発中だ。

     しかしゼールマン氏は、敵にとっては独自の衛星などを開発するよりも、米軍の衛星を妨害したり損害を与えたりする方がはるかに安上がりで簡単だと指摘する。

     たとえば適切な場所に低コストの妨害装置を設置すれば、大抵は信号が弱いGPSに大混乱をひき起こすことができる。

     陸軍はすでに、兵士に対する紙の地図の読み方の訓練を再開し、海軍では18世紀に登場した六分儀を使って星から位置を測定して航海する訓練を行っている。

     ゼールマン氏によると、軍の作戦司令部には部隊が展開している位置を示す地図があり、GPS装置を身に着けた兵士を追跡する「ブルーフォース・トラッキング(Blue Force Tracking)」システムが妨害されたとしても、全部隊の位置は把握できるという。

     米国防総省の研究技術機関である国防高等研究計画局(DARPA)はGPS無しで機能する新世代の正確なシステムが必要だとしている。

     そのようなシステムの一つには、地上に設置されGPSのような信号を発信する「疑似衛星」を使うものがあり、既に商業部門で利用されている。(c)AFP/Thomas WATKINS

    【【軍事】GPSを使わない戦争、米軍が想定「ロシアはジャミングシステムを持っている」】の続きを読む

    1:最速ニュース+な ばーど ★ 2017/12/27(水) 22:08:46.13 ID:CAP_USER9
    https://wired.jp/wp-content/uploads/2017/12/jet-TA.jpg

    ロッキード・マーティンはつい数カ月前、これまで開発されたなかで最も強力なレーザー兵器を米陸軍に供給した。戦車に損傷を与えたり迫撃砲をやっつけたりする、地上車両搭載のシステムだ。

    そしていま、同社のエンジニアたちは米空軍のために、映画『スター・ウォーズ』のパイロットであるポー・ダメロンが夢中になりそうな兵器をつくっている。飛んでくるミサイルを戦闘機が撃ち落とせるレーザー銃を開発しているのだ。

    SF作家や映画監督が、殺人ビームが飛び交う世界を想像してから数十年で、現実が追いつきつつある。防衛関連メーカーのレイセオンはこの春初めて、ヘリから発射されるレーザーで標的を破壊してみせた。ニューメキシコ州のホワイトサンズ・ミサイル実験場で、「AH-64アパッチ」ヘリコプターが飛行しながら、1マイル(1.6km)を超える距離にある戦車をさまざまな高度から撃ったのだ。

    レイセオンは、レーザーを発射してドローンを撃退するデューンバギーの開発も進めている。ボーイングにも独自の対ドローン・レーザー砲がある。

    「こうしたテクノロジーは『やってくる』とされて久しいものですが、実際にはまったく登場せず、もう実現することはないと考えられていました」と語るのは、軍事アナリストのピーター・シンガーだ。「それがいま、実現しつつあります。このアイデアは、出だしで何度もつまずいた末に、やっと本物のブレイクスルーによって実現可能になり始めているのです」

    ■レーザーの技術革新がもたらした「SFの世界」

    実現への鍵を握ったのは、電気で動作する固体レーザーの開発だ。先行技術の化学レーザーは、強力なビームをつくり出す反応を起こすために、大量の化学物質を必要とする。米国防総省に属するミサイル防衛局は2012年、機上レーザー実験機を棚上げにした。ICBMを撃ち落とすことを目的にした化学レーザーを搭載した「ボーイング747」だったが、コストがあまりに大きく手に負えなかったのだ。

    しかしこの10年で、固体レーザーは威力も効率も向上し、利点も備える実現可能な代案になった。「いまでは目標を狙える強力なビームを生成でき、それを標的に十分な時間あてて無力化することができます」と、レイセオンのトム・ケネディ最高経営責任者(CEO)は語る。「電気がある限り弾倉は無限なのです」

    これが戦闘機に搭載されるかどうかは、ロッキード次第だ。この新しいアイデアは、米空軍研究所の自己防衛高エネルギーレーザー実証プログラム(軍の略称の世界は相変わらず柔軟で、SHiELDとも呼ばれる)の管轄下にある。ロッキードは軍事請負業者として、戦闘機でテストできるシステムを21年までに実現することを目指している。

    ロッキードは、この新しい2,600万ドル(約30億円)の契約で提示されている課題に対処すべく、陸軍向けに開発したシステムを利用する。これにより、地対空ミサイルや空対空ミサイルに対して戦闘機が自己防衛できるようにすることを目指している。

    このプログラムは3つのサブシステムに分かれるが、いずれもかなり無理のある略称がつけられている。ビーム制御を含むシステムは「SHiELD Turret Research in Aero- eFfEcts(STRAFE)」という。「Laser Pod Research and Development(LPRD)」は、戦闘機上でレーザーの電力供給と冷却を担う。そしてレーザー自体は、「Laser Advancements for Next-Generation Compact Environments (LANCE)」と呼ばれている。

    ■急速に進んだ小型化

    中核をなす技術はファイバーレーザーだ。光ファイバーを使ってビームの威力を強化するもので、複数のレーザーを束ねることで拡張性のあるシステムができる。これらがひとつになって、飛来してくるミサイルの燃料タンクを加熱してミサイルを爆発させたり、フィンなどの制御面を狙って無力化したりする。

    このところ技術的に進歩はしているものの、高速で動く軍用機上でレーザー兵器を稼働させるのは大変な難題だ。「音速で飛ぶ航空機に光速で進む兵器を載せ、超音速で飛んでくる脅威を標的にするのです」と、ロッキードでレーザー兵器システムを担当するシニアフェローのロブ・アフザルは語る。さらに、乱気流や気象条件による動きにも対処する必要がある。「耐環境化は極めて重要です」

    以下省略 見出しのみ 全文はソース先をお読み下さい

    ■非ステルス戦闘機の活躍の場を広げる

    配信2017.12.27 21:20
    産経ニュース
    http://www.sankei.com/wired/news/171227/wir1712270001-n1.html

    【【軍事】米軍の戦闘機は、ついにレーザー兵器を手に入れる「米陸軍に供給」 】の続きを読む

    1:最速ニュース+な ばーど ★ 2017/12/27(水) 05:40:28.51 ID:CAP_USER9
    米軍の核戦力
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    ■中長期戦略に明記、新たな抑止力を獲得

     【ワシントン時事】トランプ米政権が水上艦や潜水艦から発射できる新しい核搭載型巡航ミサイルの開発を進めることが24日、米政府当局者への取材で分かった。2010年に退役した海軍の核巡航ミサイル「トマホーク」(TLAM―N)の後継になる。太平洋などに将来配備する可能性について、日本を含む同盟国と協議を重ねている。来年2月にも公表される中長期核戦略「核態勢の見直し」(NPR)に盛り込まれる。

     NPRには「核兵器の役割」を拡大する方針や、弾道ミサイル用の低出力核弾頭の開発検討が明記されることも判明。冷戦終結後の核軍縮の流れに逆行する形となり、中国やロシアだけでなく、国際社会から非難の声が上がる可能性もある。

     政府当局者によると、新型の核巡航ミサイルは退役した核トマホークと同様、攻撃型原子力潜水艦などに配備されるとみられる。トマホークと命名されるかどうかは不明。現役で配備されている通常弾頭のトマホークの設計を土台とすることで新規開発よりも予算を抑える一方、敵国の防衛網をくぐり抜けられるように「精度などを向上させる」(同当局者)見通しだ。

     政府当局者は、北朝鮮による核・ミサイル開発や中ロ両国の核戦力の急速な近代化で、「米国を取り巻く安全保障環境が大きく変貌した」と分析。既存核戦力の近代化を急ぐ一方、米本土や同盟国、海外に展開する米軍部隊の防衛には「新たな抑止力を獲得する必要がある」と新たな核兵器開発の正当性を強調した。

     米軍は現在、艦艇から発射する核巡航ミサイルを保有していない。オバマ前政権は10年公表のNPRで核トマホークの退役を決定したが、日本政府はその際、「核の傘」を維持できるのか懸念を示していた。

     米軍関係者は、海軍が核巡航ミサイルを太平洋や欧州に再配備すれば、中ロや北朝鮮に対する抑止力となる上、核の傘を含む同盟国のための「拡大抑止」をより強固にすることができると説明。さらに、局地的戦闘で使用できる低出力核爆弾を開発すれば、民間人の巻き添え被害を減らしつつ、敵国の核・ミサイル施設を的確に破壊できるという。

     政府当局者は「新たな核兵器の開発により、大統領はより多くの選択肢を持つことができる」と意義を指摘した。国防総省高官も「米国もロシアや中国の核戦略に対抗できるよう、さまざまな射程や出力を持った核戦力を保有すべきだ」と訴えている。

    ■核軍縮の流れ逆行、軍縮推進派は懸念

     【ワシントン時事】トランプ米政権が中長期核戦略「核態勢の見直し」(NPR)で、核兵器が担う役割を拡大させる方針を打ち出すことが分かった。過去3代の米政権はいずれも核の役割を段階的に縮小してきた。だが、トランプ政権は逆に核の運用基準を緩和させるとみられており、核軍縮推進派には懸念が広がっている。

     「極限の状況でのみ使用を検討する」。2010年に当時のオバマ政権はNPRにこう明記し、核の役割縮小を宣言した。

    米軍の核戦力(時事)米軍の核戦力(時事)

     それから7年、ロシアや中国は核戦力の近代化を加速させた。北朝鮮の核・ミサイル開発は予想を上回るスピードで進展。トランプ政権は安保環境の変化を背景に「21世紀の脅威に対応できる抑止力が必要だ」と強調する。

     国防総省高官は核兵器が果たすべき役割として、①米国への核攻撃に対する抑止②海外展開する米軍部隊への通常攻撃に対する抑止③同盟国への拡大抑止提供とその保証―などを列挙。核を「米国と同盟国の最重要利益を守るための最終手段」と位置付けた前政権の方針を覆し、運用に柔軟性を持たせることを示唆した。

     核戦略専門家は、トランプ政権のNPRでは前政権が核使用の条件とした「極限の状況」という文言が消えると予測。「トランプ政権は中国やロシア、北朝鮮が核兵器の役割を拡大させていると主張し、米国も運用条件を緩和すべきだと訴えるだろう」と語る。

     ただ、こうした主張は軍拡や核の拡散をあおりかねない。専門家は「新たな核兵器開発や核の使用条件緩和を進めれば、中ロ両国がそれに対抗する上、他の国も核武装の道を模索する恐れがある」と警告している。

    配信2017/12/26 05:00
    日刊工業新聞
    https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00455784?twinews=20171226
     

    【【米国】トマホーク後継の核巡航ミサイル開発へ「核体制の見直し」】の続きを読む

    1: (^ェ^) ★ 2017/12/25(月) 21:06:13.97 ID:CAP_USER9
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171225-00010004-houdouk-int

    「諸君、準備万端にしたまえ」

    「だから、諸君、準備万端にしたまえ。」

     “So you gotta be ready.“

    アメリカのマティス国防長官の言葉である。クリスマス前の22日、アメリカのノース・カロライナ州にある陸軍基地“フォート・ブラッグ”を慰問に訪れた際、兵士達に語ったものだ。

    この日のマティス長官の発言の全文は未だ公表されていない。この為、全体のニュアンスは良くわからない。

    が、AP通信の報道によれば、この日、マティス長官は、1960年代に書かれた朝鮮戦争に関する書物を読むよう兵士達に薦め、その際、「前回の失敗を学ぶことは、来るべき難題を知ることと同じように重要である。・・・中略・・・だから、諸君、準備万端にしたまえ。」と述べたという。

    もちろん、軍がいざと言う時に準備不足では困る。だから、準備を万端に整えよと国防長官が兵士達を叱咤するのは珍しいことではない。

    だが、やはり気に留めざるを得ない。

    朝鮮半島で「嵐雲が勢いを増している」

    報道によれば長官は、朝鮮半島では「嵐雲が勢いを増している」、“Stormclouds are gathering“とも発言したという。

    アメリカ軍も明らかに朝鮮半島有事に向け準備を加速させているのである。

    ただ、その一方で、マティス長官は我々を安心させてくれる発言もしている。

    韓国に駐留している米軍兵士達の家族を避難させる可能性について質問され、「まだその時期ではない」。

    この韓国駐留米軍の家族達が国外避難を始めたら先行きは非常に厳しい。しかし、まだ、そのような段階には至っていないという認識がマティス長官から明確に示されたことは大きな安心材料である。

    平昌五輪中の衝突の可能性は否定

    また、2018年2月の平昌五輪を北朝鮮が攻撃する恐れがあるかどうかについて見解を訊かれ、「世界中から集まる若人達を殺めて世界全部を敵に回すような愚かな行動を金正恩がとるとは思わない」とも述べている。

    当然ながら、アメリカ政府も、この平昌五輪の時期に軍事的選択肢を実行に移す可能性は無いという事になる。

    戦争回避には軍事力の裏付けが必要

    さらに、マティス長官は“外交努力が実を結び、戦争を避けられるようになるには、強力な軍事力の裏づけが必要である”という持論を改めて展開し、「我が軍の優秀な若き兵士達よ、我々の外交官達が威厳を持って交渉をし、かつ、相手にその発言を信じさせる為には、我々、軍がいざとなれば行動を起こす用意があることをはっきりさせる必要がある」と述べている。

    “準備万端にせよ”という発言のココロは、現時点では、ここにあるとみて良さそうである。現時点は…。

    折しも国連安保理が新たな制裁強化策を全会一致で決めたばかりである。アメリカが主導する圧力の最大化に、中国やロシアも協力を強めている証でもある。

    しかし、北朝鮮は決議を「戦争行為」と批判した上で、「米本土に核の脅威を加えられる戦略国家に浮上した我が国の実体を忘れてはならない」と威嚇を止めていない。

    国際社会の制裁強化とアメリカの軍事的圧力が、手遅れになる前に、夜郎自大を改めさせることを願うばかりである。

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