2018年02月 : 最速ニュース+ : 1/114

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    2018年02月

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    1:最速ニュース+な ばーど ★ 2018/02/19(月) 20:27:59.30 ID:CAP_USER9
     気象庁は19日午後4時、桜島=火口周辺警報(噴火警戒レベル3、入山規制)が継続=が午前8時20分に爆発的噴火を起こし、噴煙は火口縁上1500メートルまで上がったと発表。姶良カルデラ(鹿児島湾奥部)の地下深部へのマグマ供給が継続しており、昭和火口及び南岳山頂火口から、概ね2キロの範囲では、噴火に伴う、弾道を描いて飛散する大きな噴石、及び火砕流に警戒するよう求めている。

    2/19(月) 17:02
    西日本新聞
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180219-00010006-nishinpc-sctch

    【【鹿児島】桜島が爆発的噴火「噴煙、火口縁上1500メートルに達する」気象庁発表】の続きを読む

    1:最速ニュース+な ばーど ★ 2018/02/19(月) 14:45:36.86 ID:CAP_USER9
     シャープは19日、家庭用小型ロボット「ロボホン」の自由に動きを調整できる機種を3月2日に発売すると発表した。ロボットの研究や学校の授業などでつくったソフトを取り込み、踊らせたり好きな動きをさせたりできる。ロボホンの公式サイトで販売、価格は税別23万8千円。

    各部位の動きを自由に制御でき好みの動きをさせられる
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     これまでのロボホンは事前に決められた動きを組み合わせることしかできなかった。新機種は13個のモーターごとに動作を設定、頭、腕、足首などをミリメートル単位で動かせる。従来の機種にあった電話やメッセージ機能をなくす一方で、しゃべり声を認識して対話する機能を無料にした。専用ソフトを使えば会話のシナリオを入力して増やせる。

    2018/2/19 14:09
    日本経済新聞
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO27081860Z10C18A2000000/?n_cid=TPRN0003

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    1:最速ニュース+な ばーど ★ 2018/02/19(月) 08:38:16.66 ID:CAP_USER9
     国内の自動車市場でディーゼル車の人気が再び高まってきた。

     2015年に発覚した独フォルクスワーゲン(VW)の排ガス不正問題を受け、16年の売れ行きは鈍ったが、17年は前年と比べて約10%増の約15万6000台と再び増加に転じた。自動車各社はディーゼル車の品ぞろえを増やしており、競争が激しくなっている。

     VWは2月、ディーゼルエンジンを搭載した乗用車「パサート」を発売した。排ガス不正の悪いイメージが残っているのではないかとの懸念もあったが、ディーゼル車人気を受けて投入を決めた。VWが日本市場でディーゼル車を販売するのは実に20年ぶりとなる。

     独BMWの小型車「ミニ」が17年に最も売れた輸入車になった要因の一つに、17年2月に全面改良したスポーツ用多目的車(SUV)「ミニ クロスオーバー」のディーゼルモデルのヒットがある。マツダが17年12月に発売したSUV「CX―8」はディーゼル車のみの設定だが、発売1か月時点の受注台数は月間販売目標の10倍となる1万2000台に達した。

    (ここまで442文字 / 残り639文字)

    ディーゼル車の新車販売台数

    マツダ「CX―8」
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    no title

    no title2018年02月19日 07時29分 YOMIURI ONLINE 全文は会員登録をしてお読みいただけますhttp://www.yomiuri.co.jp/economy/20180219-OYT1T50012.html?from=ytop_main6

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    1:最速ニュース+な ばーど ★ 2018/02/19(月) 13:04:50.55 ID:CAP_USER9
    Windows 7の延長サポート終了が2年を切った。Windows 10への早めの移行が重要だ。
    .
    ■サポート終了は2020年1月14日
     かつてWindows XPのサポート終了は、注意喚起と乗り換えで話題になった。次はいまだ多く利用されているであろうWindows 7問題だ。2020年1月14日に延長サポートが終了するため、それまでに現行のWindows 10へ乗り換えなければならない。
     
     すでに新機能の追加は行なわれず、無償サポートも終了している。セキュリティ更新プログラムと有償サポートのみだけが行われていて、XP問題のときにも散々語られていたからご存じの方も多いと思う。サポートが終了してしまうとセキュリティ更新が行われないため、日々更新されるウイルスやマルウェアなどの攻撃に対して非常に危険な状態になってしまう。情報漏えいやデータの消去など企業として存続の危機にもなりかねない事態だけは避けたい。
     
     また、Windows 7を利用している多くの企業は、Windows 10のライセンスを購入したうえでダウングレード権を行使しているはずだ。このダウングレード権も2020年1月に終了するため、Windows 7を使い続けるには、新たなライセンスを購入する必要がある。つまり、Windows 10への移行が遅れれば、サポート切れのOSを購入しなければならないという無駄なコストが発生するわけだ。
     
     XP問題当時は、最新OSがWindows 8.1だったため、XPと使い勝手が大きく異なり、移行がなかなか進まなかった。例えば、2012年に登場したWindows 8がスタートボタンをなくしたことはそのひとつだ。Windows 8.1では復活はしていたものの、そのイメージを払拭できないでいた。
     
     このため、移行するならWindows 7という企業も多かったことだろう。いまだにWindows 7を搭載可能なVAIO Pro PBを2017年11月に発売するぐらいだから、Windows 8.1を選択するよりは使い勝手でXPと大きく違わないWindows 7にするという判断をしたのもうなずける。
     
     Windows 8はすでに延長サポートもせず、サポートは終了。Windows 8.1は延長サポートに入っていて、サポート終了は2023年1月10日だ。Windows 7のサポート終了まで2年を切ったいま、最良の選択肢はWindows 10ということになる。
     
     Windows 10へなかなか移行できない理由は企業によってさまざまあるだろう。「これまで使ってきたOSと使い勝手が違うとまた教育しなければならない」とか「業務用アプリが動作しない」などの声を聞くこともある。業務用のアプリに関しては、Windows 10でも動作するアプリに切り替えたり、作り変えたりして対応するしかない。あと2年以内にその環境を整える必要がある。
     
     また、業務にウェブベースのシステムを採用していて、そのサービスをInternet Explorer(IE)限定で運用している場合でも、移行しづらいケースがあるようだ。今後は当然、IE限定で動作するウェブシステムの切り替えが必要となる。Windows 10にもIE11は搭載されていて、サポートもまだ続くことから、その点ではとりあえずWindows 10へ乗り換えても問題ないはずだ。
     
     OS標準のブラウザーがEdgeに変わってしまい前面に出ては来ないが、スタートメニューの「Windowsアクセサリ」の中にひっそり残っているので、利用は可能だ。
     
     ただしOSと同様、IEもサポート期限が設定されており、現在IE10までのサポートが終了している。Windows 7のIE11は2020年の1月15日まで(Windows 7の延長サポート終了と同時に終了)、Windows 8.1のIE11は2023年1月11日、Windows 10のIE11は2025年10月15日と設定されている。
     
     

    2/19(月) 9:00
    アスキー
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180219-00000005-ascii-sci

     

     

    【【Windows7】サポート終了まで2年を切る「PCの性能を上げるしかし、OSの必要スペックも上がるの繰り返し→無駄がない軽いOS作れアホ」 】の続きを読む

    1:最速ニュース+な 通り雨 ★ 2018/02/19(月) 10:00:43.85 ID:CAP_USER9
    http://news.searchina.net/id/1653694
    2018-02-17 05:12


     先日、豪雪に襲われた福井県の国道8号で、自衛隊が人海戦術で復旧作業を行ったことが広く報道されたが、自衛隊がこのように市民の身近なところで活躍する一方、長らく議論の的となってきたのも事実だ。中国でも自衛隊の動向はもちろん注目されているが、中国メディアの今日頭条は14日、日本の自衛隊の存在に危機感を示す記事を掲載した。

     記事は、日本の自衛隊が1954年に施行された自衛隊法によって設けられたもので、その起源は1950年に発足した警察予備隊にさかのぼると紹介。

     さらに、自衛隊の防衛費が膨大な金額に上り、ロシアよりも多く、中国、英国、フランスと同じほどで「世界で5番目」であると主張。しかし、実際には、2016年の軍事費を見ると中国は日本の4.5倍以上と推測されており、ロシアは言うまでもなくインドやサウジアラビアの方が日本の防衛費よりも多く、日本は軍事費ランキングでは8位とされている。記事のデータの根拠はどこにあるかは不明だが、日本の脅威を煽ろうという意図は明らかだ。

     続けて記事は、自衛隊の海外派遣にも言及。2002年のアフガニスタン、2004年のイラクなど多くの海外派遣の例があるため、中国からは憂慮や批判の声が多く出ており、自衛隊は「明らかに軍隊である」とし、「隊」をつけて呼ぶのは「不適切である」と主張した。

     中国では日本の軍国主義復活を煽るような論調が多く見られる。かつて侵略を受けたことで日本に強い警戒感を抱いているのであろう。(編集担当:村山健二)



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