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      1:
      今年はバブル時代に爆発的なスキーブームを呼んだ映画「私をスキーに連れてって」の公開から30年。

       「私を-」は数々の流行を生んだホイチョイ・プロダクションズが製作。長野や群馬の美しい雪山の映像とポップな登場人物の会話、ユーミンこと松任谷由実の涼しげな楽曲に魅了された若者がこぞってスキー場に足を運んだ。 

       レジャー白書によるとスキーヤーとスノーボーダーの人口は1990年代に1800万人を超える年もあったが、その後は減少した。今年の発表では580万人。日本のスキーリゾートは年々増加する外国人客への依存が強くなっている。

       JR東日本は今年、パック商品「SKISKI」の宣伝に、映画のヒロイン優役で主演した原田知世さん(50)のイラストとともに「私を新幹線でスキーに連れてって」のキャッチコピーを打ったポスターを採用。オールドファンだけでなく、映画を知らない若年層にもPRを展開している。

      パック商品「SKISKI」の宣伝で展開するポスター(JR東日本提供)
      http://www.sankei.com/images/news/171218/lif1712180020-p1.jpg

      ソース全文はこちらで
      http://www.sankei.com/life/news/171218/lif1712180020-n1.html 
      【【スキー天国】バブル「私をスキーに連れてって」今年で30周年 JR東、ブーム再来狙うが難しそう】の続きを読む

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      1:
       日本近海の深海底の泥に含まれる「レアアース(希土類)」を実用化する構想が浮上している。

       発光ダイオード(LED)の材料に国産レアアースを使うという取り組みだ。官民一体となって、2020年東京五輪・パラリンピックに合わせた製品化を目指す。

       レアアースは日本最東端にある小笠原諸島・南鳥島(東京都)周辺の水深5000メートル超の深海泥に高濃度で含まれる。埋蔵量は国内需要の200年分以上とされ、「日本が資源大国になれるチャンス」(政府関係者)とされる。

       加藤泰浩・東大教授らの研究グループは今年、南鳥島沖で採取した泥からレアアースの「イットリウム」と「セリウム」を精製して蛍光体とし、白色LEDを作ることに成功した。

      (ここまで307文字 / 残り410文字)

      2017年12月18日 15時05分
      YOMIURI ONLINE 全文は会員登録をしてお読みいただけます
      http://www.yomiuri.co.jp/science/20171218-OYT1T50066.html

      【【資源】国産レアアースでLED、五輪に合わせ製品化へ「コストはどのくらいかかる?」】の続きを読む

      1:
      青森海上保安部は17日、青森県深浦町の田野沢漁港東側に木造船が漂着しているのを確認したと発表した。船首部両側に赤色の数字が書かれており、今までに見つかった船と形も似ている点から、同海保は朝鮮半島から流れ着いたものとみている。現場近くからは12日に3遺体が見つかっており、関連を調べている。

       同海保によると、16日午後3時半ごろ、付近に住む70代男性が散歩中に発見。同4時10分ごろに鯵ケ沢署を通じて通報した。夜明けを待ち、同署と海保が17日午前9時15分から調査した。

       船は全長約11.4メートル、幅約2.3メートル、深さ約1.9メートル。転覆した状態で漂着しており、付近に人影や遺留物は確認されていない。船首部両側に「547-66205」と赤色の数字が書かれているが、ハングルのような文字は確認されていないという。

       今年に入り、同町の海岸に流れ着いた木造船は7隻目。

      https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171217-17185511-webtoo-l02

      【【北朝鮮】青森県深浦にまた木造船】の続きを読む

      1:
       シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)は日本時間18日(米中部時間17日)、仮想通貨ビットコインの先物取引を開始した。2018年1月物は1ビットコイン当たり2万ドルを超えて始まったが、その後は売りに押されて伸び悩んだ。

       CMEは金融派生商品(デリバティブ)の取引で世界最大のシェアを持つ。10日には米シカゴ・オプション取引所(CBOE)もビットコイン先物の取引を開始した。先物上場で透明性や流動性が高まれば、機関投資家が取引に参加しやすくなるとの期待がある。

       CMEでのビットコイン先物の取引は日本時間の午前8時に始まった。18年1月物は、1カ月後に決済期限を迎える。初値は1ビットコイン当たり2万0650ドルだったがその後利益確定の売りに押された。午前11時時点では1万8700ドル台で推移している。

       先物上場による市場拡大への期待感で、現物のビットコイン価格は週末にかけて大きく上昇した。情報サイトのコインデスクによると、日本時間17日夜には1万9783ドルと過去最高値を更新し、心理的な節目の2万ドルに近づいていた。

      配信2017/12/18 11:30
      日本経済新聞
      https://www.nikkei.com/article/DGXMZO24752850Y7A211C1EAF000/

      【【仮想通貨】米CMEビットコイン先物、取引開始 一時2万ドル超え】の続きを読む

      1:
      https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171218-00000528-san-bus_all

      楽天の三木谷浩史会長兼社長は18日、同社が目指す携帯電話事業への参入をめぐり、
      ツイッターで「もし認められれば、より快適で安価なサービスが提供できるように頑張ります」
      と既存の携帯電話事業者よりも低価格でのサービスを提供する考えを明らかにした。
      新規参入をめぐり、三木谷氏が公に見解を表明するのは初めて。

      三木谷氏はこのほか、「楽天の携帯事業参入意向表明。カード事業参入の時も、
      色々と言われたが、10年が経ち、取扱高、利益水準も業界トップ(クラス)になった。
      MVNOの好調さ、9000万人を超える会員ベースを考えても、参入は自然な流れだと思う」
      とも述べた。

      【【経済】「より安価なサービスをがんばる」。楽天の三木谷浩史氏が意欲】の続きを読む

      1:
      http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2017121701001639.html

       政府は防衛省・自衛隊内に、宇宙・サイバー空間、電子戦の担当部隊を統括し司令部機能を持つ上級部隊を新設する方針を固めた。来年後半に見直す防衛力整備の指針「防衛計画の大綱」(防衛大綱)に盛り込む。近く開かれる国家安全保障会議(NSC)の4大臣会合で了承される見通しだ。政府関係者が17日、明らかにした。

       宇宙・サイバーは陸海空に続く第4、第5の「戦場」との位置付けだが、既に司令部機能のある専門組織を保有している他国軍と比べ日本は立ち遅れている。安全保障上の新たな課題への対応を強化する狙いがある。

      【【防衛省】宇宙・サイバーに司令部新設へ 電子戦部隊新設か】の続きを読む

      1:
      http://www.sankei.com/smp/world/news/171218/wor1712180004-s1.html

       北朝鮮のハッカー集団が今秋ごろから、スマートフォンを使ったインターネットバンキング利用者の暗証番号などを盗む攻撃を開始したことが分かった。国際社会の対北経済制裁が一段と強化される中、金銭の窃取が目的とみられ、アジア・太平洋地域での攻撃が確認されている。欧米の捜査機関は情報を共有し、調査に乗り出した。

       米情報セキュリティー企業「マカフィー」でアジア・欧州のサイバー犯罪の分析などを指揮するクリスティアン・ビーク上席調査官が産経新聞の電話取材に対して明らかにした。北朝鮮のハッカー集団によるサイバー犯罪をめぐっては、銀行や企業などを標的に金銭を奪う攻撃が確認されてきたが、個人の財産を集中的に狙う手口は初めて。

       ビーク氏によると、ネットバンキング攻撃を仕掛けているのは、北朝鮮の金正恩政権が支援しているとされるハッカー集団「ラザルス」。ビーク氏は「ラザルスは今年10月ごろから、(日本や韓国を含む)アジア・太平洋地域に住むネットバンキング利用者のスマホ、タブレット端末にウイルスを仕込んだメールを送る攻撃などを仕掛けている」と指摘した。

       具体的には、ウイルスメールを送信して偽サイトへ誘導。「画面の指示に沿って入力したIDや暗証番号などの個人情報を盗み、不正送金を行っている可能性が考えられる」という。

       ビーク氏の調査チームはインターネット上にウイルスを仕掛けたアプリをばらまき、ダウンロードするだけでネットバンキング利用時に入力した個人情報を抜き取る攻撃も確認した。金銭が実際に奪われる被害報告は確認されていないが、ビーク氏は「攻撃は広範囲に仕掛けられており、日本も警戒が必要だ」と指摘する。

       近年、アジア・太平洋地域でスマホを使ったネットバンキング利用者は増加しており、「北朝鮮側にとって、攻撃の標的が増えている」(ビーク氏)形となっている。

       ラザルスは2016年、バングラデシュ中央銀行を攻撃し、8100万ドル(約90億円)を窃取したとされる。今年は、150カ国で企業や病院などを標的にデータ復旧と引き換えに金銭を要求する攻撃を実施、韓国の仮想通貨取引所から仮想通貨を窃取した疑いも出ている。

       北朝鮮への制裁が強化される中、「北朝鮮は核・ミサイル開発の資金源をより多く獲得するため、ついに他国の一般市民の財布にまで直接手を出そうとした格好」(田中達浩・元陸上自衛隊通信学校長)との指摘も出ている。ビーク氏は「(日本や韓国などに対する)政治的な緊張も攻撃の範囲拡大の背景にある」と分析している。(板東和正)

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      【【国際】北朝鮮のハッカー集団「ラザルス」日本の個人資産狙う】の続きを読む

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      1:
      月曜午前休で「ラグジュアリーマンデー」 自民ナイトエコノミー議連が提言

      夜間市場盛り上げへ官民一体の協議会も設立へ
      2017/12/14 16:08

      夜間経済の活性化を目指す自民党のナイトタイムエコノミー(時間市場創出推進)議員連盟が12月14日、中間提言を取りまとめた。深夜のデジタルダーツやシミュレーションゴルフの解禁、月曜日の出社時間を遅らせる「ラグジュアリーマンデー(仮称)」など、斬新な提案が盛り込まれた。
      ナイトタイムエコノミー議連会長の河村建夫衆院議員

      官民一体の推進協議会を設立へ

      会長の河村建夫衆院議員は会議の冒頭、「インバウンドを含めて世界に発信していくために、夜の時間をどのようにうまく活用していくか。色々な施設の問題や国がやるべきこともあるので、提案させていただく」とあいさつした。

      中間提言には、地下鉄の終電延長と連動した深夜バスの運行や相乗りタクシーの解禁、夜の観光情報を発信するための多言語

      以下ソース
      https://www.buzzfeed.com/jp/ryosukekamba/night-economy

      【自民党議員連盟が斬新な提案「ラグジュアリーマンデー」月曜日の出社を遅くする】の続きを読む

      1:
      https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171217-00010002-norimono-bus_all

       2017年現在、航空自衛隊が201機保有する主力戦闘機、F-15J「イーグル」の性能陳腐化が深刻な問題となりつつあります。自衛隊パイロットですら「近代化改修を行っていないF-15で現代戦を戦うことは非常に厳しい」といった声を漏らしています。

       現在、航空自衛隊ではF-4EJ改「ファントムII」を新しいF-35A「ライトニングII」へと機種更新を進めていますが、現時点においてF-35Aの調達数は42機に過ぎず、今後も日本の防空を担う主力はF-15Jです。その主力戦闘機F-15Jにいったい何がおきているのでしょうか。

       F-15Jには大まかに分けて性能向上を果たした「F-15MJ」と、従来型の「F-15SJ」の2タイプがあり、それぞれおよそ100機ずつを占めます。このうちF-15MJは別の戦闘機として生まれ変わったと表現しても過言ではないほど大幅な性能向上を果たしていますが、「F-15SJ」については1970年代当時の能力からほとんど変わっていません。

       飛行性能自体はF-15SJとF-15MJに差はありません。問題は搭載電子機器にあります。特にF-15SJの頭脳となる「セントラルコンピューター」は8ビットCPUでありメモリーもキロバイト単位しかなく、性能的には1983(昭和58)年に任天堂から発売された家庭用ゲーム機「ファミコン」こと「ファミリーコンピュータ」とほぼ同等、そのうえプログラムのロード用に5インチフロッピーディスクドライブまでも搭載しており、もはや「化石」と言っても過言ではなく、これ以上の拡張は望めない状態にあります。

       飛行機のセントラルコンピューターは信頼性が最優先されるため、「化石」のようなものが搭載されている例はよくあることなので、それ自体は珍しくありません。また戦闘機の性能向上においてセントラルコンピューターの載せ替えは定石であり、F-15MJも近代化改修にあたって新しいセントラルコンピューターに載せ替えられています。

       もちろんF-15SJもセントラルコンピューターを載せ替えすることでさらなる性能向上を実現できるわけですが、ところがF-15SJの機内に張り巡らされた通信線が現代軍用機の標準となっている「MIL-STD(ミルスタンダード)-1553B」とよばれる規格に準じておらず、初期のF-15特有の「H-009」とよばれる規格に準じているため、現代水準の性能に引き上げることが非常に困難となっているのです。

       F-15MJに改修された機はすべて後期に生産されたタイプであり、最初から「MIL-STD-1553B」に対応していたため、比較的容易に近代化改修が行えました。またF-16やF-22、F-2、F-35といったのちの世代の戦闘機やその搭載機器、ミサイル類もほぼすべてMIL-STD-1553Bないし上位互換で通信容量の大きい「MIL-STD-1760」に対応しているので、新しいミサイルを搭載する場合は、パソコンとプリンターをUSBで接続しドライバーをインストールすれば使用可能になるのと同じように、比較的簡単に装備を追加できます。

      F-15J全体の約半数を占め改修困難という問題に直面している航空自衛隊のF-15SJ
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      F/A-18 E/Fに装備されテスト中のLRASM(Long Range Anti-Ship Missile、長距離対艦ミサイル
      https://amd.c.yimg.jp/amd/20171217-00010002-norimono-001-12-view.jpg

      続きます 
      【【戦闘機】空自F-15J、FDドライブ搭載で性能はファミコン並み? 】の続きを読む

      north-korea-2662076_640

      1:
      http://www.asahi.com/articles/ASKDK3RBKKDKUHBI00N.html

       オーストラリア連邦警察は17日、国連や豪政府の制裁で禁じられている北朝鮮からのミサイル部品や石炭の輸出取引を仲介したとして、シドニー在住の韓国系豪州人の男(59)を16日に逮捕したと発表した。密輸はいずれも失敗したが、警察は男が北朝鮮の工作員だったとみている。

       警察の発表によると、男は、北朝鮮が持つ弾道ミサイルの誘導システムに関するソフトウェアや関連技術の輸出と、北朝鮮産石炭のインドネシアとベトナムへの輸出の二つの取引に関わっていた疑いがある。取引が成功すれば、「数千万豪ドル(数十億円)」の収入を北朝鮮にもたらした可能性があるとみている。

       警察は、ミサイル部品を売ろうとしていたとみられる相手について、「国際的な組織」とのみ説明。石炭の取引にはインドネシア、ベトナム両国政府の役人は関与していないとした。

       捜査は、今年初めに外国の捜査機関から情報提供を受けて始まったという。男は豪州に30年ほど在住。北朝鮮からの様々な輸出を促進し、北朝鮮政府に外貨収入をもたらす役割を担っていたとみられる。押収した資料から、工作員としての活動が2008年ごろまでさかのぼる可能性があるとしている。(シドニー=小暮哲夫)

      【【国際】北朝鮮からミサイル部品密輸を仲介容疑 豪警察が韓国系の男逮捕...北の工作員か】の続きを読む